国家資格:技術士第1次試験(技術士補:機械部門、環境部門、情報部門)
国家資格:二級建築士、造園管理施工士、基本情報技術者、応用情報技術者
国家認定資格:文部科学省後援色彩検定、環境カウンセラー
民間資格:インテリアプランナー、インテリアコーディネーター、GIS上級技術者、認定人間工学専門家
資格名 | 本学科との関連性 | 備考 |
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技術士第1次試験技術士補文部科学省管轄国家資格 |
科学技術に関する高度な応用能力を備えていることを認定する技術士には21部門が設けられているが、本学科は特に機械部門・情報部門・環境部門に関連が深い。 免除試験科目以外の試験科目に対応する授業科目:
プロダクトデザイン専門工学科目群(機械部門)
空間デザイン専門工学科目群(環境部門) |
大学理科系学部の卒業者は1次試験共通科目が免除される(技術士法施行規則(昭和五十九年三月二十一日総理府令第五号)第6条)。 一次試験合格後、登録により技術士補となることができる(登録しなくても二次試験は受験可能)。 一次試験合格後、所定の実務経験を経て二次試験を受験し、合格後技術士となる。 |
造園施工管理技士国土交通省管轄国家資格 |
第一級と第二級に分かれ、公園や緑地、遊園地などの造園工事の施工計画を作製し、現場の工程管理、資材等の品質管理、作業の安全管理等の業務を行う。 対応する授業科目:ランドスケープデザイン
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受験には、大学指定学科卒業後、一定の実務経験が必要。 本学科空間デザイン専門工学科目群により、「履修科目・単位数に応じ指定学科と認められる学科」となることが予想される(建設業法施行令(昭和三十一年八月二十九日政令第二百七十三号)第二十七条の五)。 |
文部科学省後援色彩検定®文部科学省後援 |
ファッションコーディネート色彩能力検定とは、社団法人全国服飾教育者連合会が実施している色に関する知識や技能を問う試験である。一般に色彩検定と呼ばれる。2005年度までは文部科学省認定であったが、2006年度からは文部科学省後援となった。 対応する授業科目:デザイン史、色彩・明視論、デザイン心理
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受験資格に制限はない。 |
二級建築士都道府県知事管轄国家資格 |
都道府県知事の免許を受けて,設計・工事監理などの業務を行う.一定規模以下の木造建築物,および鉄筋コンクリート造などの建築物を設計・工事監理することができる. 対応する授業科目:空間計画,空間設計,空間構法,デザイン製図Ⅰ・Ⅱなど
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本学科が設置する科目のうち,指定の必修科目および選択科目を履修した場合,その受験資格が与えられる. |
環境カウンセラー環境省登録 |
環境カウンセラーとは、「市民活動や事業活動の中での環境保全に関する取組について豊富な実績や経験を有し、環境保全に取り組む市民団体や事業者等に対してきめ細かな助言を行うことのできる人材」として環境省に登録されている人を言う。環境省所管の人材登録制度である。本学科スペースデザイン専門工学科目群全般と関連が深い。 対応する授業科目:環境とエネルギー、エコ・エコノミー
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受験資格に学歴的な制限はないが、実務経験が必要。 |
インテリアプランナー(財)建築技術教育普及センター主催民間試験 |
建築物のインテリアの設計等に携わる技術者を対象として、専門の知識や技能について試験を行い、試験に合格し、登録資格の要件を満たした者に、登録の手続きを経て〈インテリアプランナー〉の称号が付与される。 対応する授業科目:デザイン製図Ⅰ・Ⅱ、空間設計、空間計画
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満20歳以上の者。ただし登録は学歴及び実務経験によって制限を受ける。 |
インテリアコーディネーター社団法人インテリア産業協会主催民間試験 |
インテリアコーディネーターとして必要な知識、技能を身につけているかどうかを判定するための試験で、一次試験は択一式問題の二科目、二次試験は論文試験、プレゼンテーション試験の2科目。 対応する授業科目:色彩・明視論、空間設計、空間計画
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受験資格に制限はない。 |
照明コンサルタント照明学会主催民間試験 |
光源や住環境に合った照明知識を身につけ、照明計画の提案やコンサルティングをする能力を問う試験。本学科デザイン専門工学科目群と関連が深い。 対応する授業科目:照明デザイン
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受験資格に制限はない。 |
認定人間工学専門家国際人間工学会・日本人間工学会認定認定人間工学準専門家日本人間工学会認定 |
人間工学の知識、技術、問題解決能力が、一定の基準を満足する技術者を認定する制度であり、世界に通用する高い品質の仕事を行うことができる人間工学実践者を認定することを目的としている。コースを問わず、本学科と関連の深い資格である。 対応する授業科目:人間工学、安全工学、エルゴノミクスデザイン、ユニバーサルデザイン、デザイン心理、色彩・明視論、照明デザイン
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認定人間工学専門家は、大学または大学院における3年以上の人間工学の専門教育と2年以上の人間工学の実務経験を有し、かつ筆記試験及び面接試験に合格した者が認定される。また、人間工学準専門家は、大学または大学院における3年以上の人間工学の専門教育を受けた者が認定される。 なお、本学科のカリキュラムは、人間工学の専門教育に相当する。 |